――――――――この下から—-------――― 9月4日、ニュージーランド大使館主催で、ニュージーランドをホストタウンとする10の自治体(山形県酒田市、千葉県市原市、神奈川県厚木市、石川県、小松市、京都府京丹波町、岡山県倉敷市、佐賀県、大分県別府市、沖縄県沖縄市)と、ニュージーランドオリンピック委員会(NZOC)からRob Waddell 統括責任者(視察団団長、2000年シドニーオリンピック ボート 金メダリスト)を始めとする幹部の方々、陸上、ホッケー、カヌーの競技連盟の関係者などが集まって懇談会が開催されました。 スティーブン・ペイトン大使からは「日本とはこれまでも政治、経済だけでなく人材や文化、スポーツ、観光など活発な交流が行われてきた。ホストタウン自治体との交流をさらに促進していきたい」「大会盛り上げのために協力をしていきたい」とホストタウン自治体との連携を期待する挨拶がありました。鈴木大臣からは、「大会時にホストタウンの方々がニュージーランド選手の応援に駆けつけるような取組につなげてほしい」「自治体同士で連携しニュージーランドをサポートするのは意義あること」「スポーツだけでなく、食や文化、経済など幅広く交流を続けてほしい」といった挨拶を行いました。 NZOCからは、選手の派遣や学校向けプログラム、2020年東京大会時のニュージーランドハウスへの招待など、様々な交流について積極的に行っていきたいとのプレゼンがありました。 また、意見交換では、自治体の皆さんからそれぞれのホストタウン交流についての活動が披露されました。NZOCからは「(ホストタウンでは)事前キャンプに拘らず、2020年を超えて人物交流、教育、ビジネスの分野なども含めてどのように交流ができるか考えていくことが大事」というコメントがありました。 懇談の時間には、自治体間の連携の仕組みづくりなど、積極的な意見交換が行われていました。 このような自治体同士の連携の機会をきっかけに、ニュージーランドと各ホストタウンの交流がより深まっていくことが期待されます! ※ホストタウンの推進について https://www.kantei.go.jp/jp/singi/tokyo2020_suishin_honbu/hosttown_suisin/ | 2020東京オリンピックニュース
2020東京オリンピックニュース

東京オリンピックの情報はココから!